ハードディスクドライブ（HDD）、ディスクアレイ装置、サーバの製造。IBM互換の大型汎用機,Unixサーバやベクトル型スーパーコンピューター、パソコンではHP社よりOEM提供のフローラシリーズを手がける。
通信機器は、富士通や沖電気工業、NECとともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。
IBMのHDD事業を買収した日立グローバルストレージテクノロジーズは全世界的に高いシェアを有するが、2006年度決算では営業赤字を計上しており、再建が急務となっている[9]。
日立電子サービス、日立システムアンドサービス、日立ソフトウェアエンジニアリング、日立情報システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は21%、9万8,382名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気、日立コミュニケーションテクノロジーなど。
液晶ディスプレイ、半導体、計測・分析装置、医療機器を製造する。
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日立ディスプレイズを中心とする液晶ディスプレイ部門は、HDD事業と並んで深刻な赤字状態が続いている[10]。大型液晶は価格の低下、中小型液晶は日本の携帯電話需要の頭打ちに伴い、いずれも縮小傾向にある[11]。
半導体事業は三菱電機との合弁であるルネサス テクノロジに移管し、日立本体はパワー半導体や製造装置などを手がける。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年の売上高では全世界7位に位置する。
医療機器を扱う日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、東芝メディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品や半導体を製造している。
売上高に占める比率は11%、2万7,173名の従業員を抱える。